お役立ち情報
病気や治療について、
相談窓口、医療費の負担軽減など、
がんの情報収集に役立つ情報を
ご紹介します。
婦人科がんの情報
国立がん研究センター「がん情報サービス」や関連学会などで、病気や治療について様々な情報が発信されています。
国立がん研究センターが運営する公式サイトです。
日本の法律である「がん対策基本法（平成18年法律第98号）」で示された「患者・家族・市民のためのがんの情報をつくり、届ける」ために、さまざまな情報を集めて、「確かな」「わかりやすい」「役に立つ」がんの情報を国民のみなさまに提供しています。
相談窓口
がん治療や日常生活についての相談窓口として、「がん相談支援センター」や「がん情報サービスサポートセンター」があります。
- 治療のこと
- 希少がんのこと
- 療養生活、制度やサービス
- 今の気持ち、不安や心配など
- 家族とのかかわり
- 医療者とのかかわり
- AYA世代（15歳～30歳代）のがんのこと
- 妊よう性、性に関すること
国立がん研究センターがん情報サービス 「『がん相談支援センター』とは」
（https://ganjoho.jp/public/institution/consultation/cisc/cisc.html、2024年9月確認）
「がん相談支援センター」は全国の「がん診療連携拠点病院」や「地域がん診療病院」に設置されている相談窓口です。医療機関によって「医療相談室」「地域医療連携室」「患者サポートセンター」などの名称が併記されていることもあります。
その悩み、話してみませんか？がん相談支援センターで相談できること｜がんになっても「がん情報サービスサポートセンター」とは
国立がん研究センターがん対策研究所が運営する相談窓口です。
がんに関する相談ができるほか、お近くのがん相談支援センターを教えてもらうこともできます。
助成制度・保険
医療費の負担軽減に利用できる制度や保険があります。各制度・保険の相談窓口で相談してみましょう。
高額療養費制度
高額療養費制度とは、病気やケガなどで治療にかかる医療費が高額になり、ひと月（1日～末日）の医療費が一定額（自己負担限度額）を超えた場合に医療費助成が受けられる制度です。
医療費控除
その年の1月1日から12月31日までの間に、本人または家族（自己と生計を一にする配偶者やその他の親族）のために支払った医療費が一定額を超える場合は、翌年に確定申告を行うことで所得控除を受けることができる制度です。
介護保険
65歳以上の方や特定の疾患を有する40～64歳の方で、認定調査員による調査や主治医の意見書などで要介護認定された場合に、介護保険を利用できます。
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